働き方・働く場の意識調査を乃村工藝社が実施
4人に3人が「オフィス空間は必要だと思う」
課題は、「一体感の醸成」と「企業文化・組織風土の継承」
社会課題の解決につながる空間価値を提供している株式会社乃村工藝社(港区台場)は、2021年11月に国内の20歳以上のワーカー300名を対象に働き方と働く場の意識についてアンケート調査しました。本調査は新型コロナウイルス感染症の影響により「どこにいても働ける」という新たな働き方の選択肢が浸透し始めた時期に、ワーカーが抱える課題や意向を把握し、ワークプレイスの価値を見つめなおすことを目的としたものです。本調査は2014年・2018年にも実施しました。
■調査結果ハイライト
総合満足度トップ ハイブリット勤務型※
アフターコロナにおける希望の働き方
・全世代の62%: 「ハイブリット勤務」 かつ 「オフィスに出社する割合が高い勤務」
・全世代の74%: 「オフィス空間は必要だと思う」
課題
・働き方の形態問わず全世代: 「職場の一体感」への満足度が低い傾向
・20-30代の若年層: 「企業文化・組織風土の継承」に不安や課題を感じている
20~30代の若年層が今後重要視したいこと
・「コミュニケーション・コラボレーションの促進」「働き方の多様化・ダイバーシティの促進」
※オフィスへの出社とリモートワークを併用する働き方
乃村工藝社は、引き続き今回の調査や当社がリニューアルした新オフィスの運用状況を検証していきます。本データとクライアントの経営方針・提供価値・働き方をふまえ、すべての人が安心して働けるニューノーマル時代のワークプレイスを実現していきます。
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